ROV水中ドローン・潜水調査・管内カメラ調査
調査や点検が困難である水中において、写真や動画撮影をはじめ、サンプリングの採取や計測、 異常箇所の劣化診断、膜厚肉厚測定や水中耐震診断など様々な調査が可能となります。
- ROV水中ドローン調査
- 潜水調査
- 管内カメラ調査
私たちは、10 年技術が遅れているといわれる水中 世界で、常に変化していく社会の流れをしっかり と見つめながら、水中であらゆる技術の可能性を 高めることに挑んでいます。
現場は私たちでしか届かない場所であり、 求められた仕事を 求められた形にするために、 常に考え、高い品質の施工を創ります。
調査や点検が困難である水中において、写真や動画撮影をはじめ、サンプリングの採取や計測、 異常箇所の劣化診断、膜厚肉厚測定や水中耐震診断など様々な調査が可能となります。
池状構造物の清掃は水を抜いて清掃する方法と、水を抜かずに清掃をおこなう不断水清掃があります。
対象施設がどのような清掃方法が効果的で経済的であるかを選定して清掃することで、より安定した
維持管理がおこなえます。
経年劣化により破損した配管や、開閉不能になった弁類の交換、拡張工事に伴うバイパス管の設置や 配水経路の変更などが不断水配管工事によって可能となります。
潜水士を用いた不断水工法によって、水中構造物の新設や撤去をはじめ、コンクリート構造物の漏水補修、 本工事に付随する仮設補助作業など、今まで不可能であった作業が可能となり、作業効率が向上しコスト ダウンにも繋がります。
施工事例を追加しました。
ホームページを更新しました。
関東営業所を開設しました。（東京都 品川区）
ホームページをリニューアルしました。
一般建設業許可取得（土木工事業・水道施設工事業）
潜水業務に従事するためには、「潜水士」免許が必要となります。
業務内容に合わせてさまざまな資格も必要になります。
高圧作業や潜水業務は「高気圧作業安全衛生規則」に則って業務をおこないます。
また、作業環境に合わせた安全管理を実施しています。
調査や清掃・配管工事だけでなく、アンカー施工やクラック補修、水中塗装や水中溶接など様々な施工が可能です。
池状構造物をはじめ管内や水渠など、潜水士での調査が困難である場所の調査も可能となります。
水深75～100m・有線ケーブル150～300m（オプションにより500mまで延長可能）の範囲での調査となります。
調査施設の構造や作業環境によって、調査可能範囲は減少する可能性があります。
ROVが撮影した調査対象を陸上のモニターで確認が可能です。静止画・動画での記録をおこない、調査結果報告書を合わせて提出させて頂きます。
池状構造物である、配水池や浄水池をはじめ、沈殿池・ろ過施設・取水施設などが可能です。
水道維持管理指針2016では、「配水池や浄水池は定期的に清掃を実施する」と記されています。
また、水道事業ガイドラインの業務指標では、配水池清掃実施率を直近の5年間で算出することから、5年間に1回の清掃頻度が目安になると考えられます。
清掃方法には水を抜いて清掃する断水清掃と、配水運用しながら清掃をおこなう不断水清掃があります。
不断水清掃（潜水清掃・ロボット清掃）は断水の必要がありません。
施工手順や消毒方法に大きな違いはありませんが、安全性と施工性に違いがあります。
潜水士による施工は、清掃ロボットに比べ危険性を伴います。弊社は潜水業務と水道施設管理業務の両方に熟練した人材を配置することで安全性を高めています。
清掃ロボットによる施工では、底部のピット等の段差や配管の隙間、柱等の障害物よる移動不可などで施設全体の清掃が困難な場合があります。
「断水or不断水、潜水orロボット」施設に最適な施工方法をお勧めしております。
不断水清掃は基本的に床面の清掃を実施するため、施工能力は㎡で算出しております。
潜水士による施工能力は1日当たり約100～200㎡、清掃ロボットによる施工能力は1日当たり約50㎡～150㎡となります。
対象施設の堆積状況や構造等により施工量は増減する可能性があります。
水道施設維持管理等業務委託積算要領-管路等管理業務個別委託編に、池状構造物の清掃業務として積算方法が記載されております。
水道法並びに水道維持管理指針、建築物における衛生的環境の確保に関する法律に則り、消毒方法の選定や衛生管理に努めております。
流入管や連絡管など施設内の老朽化した配管を不断水で交換が可能です。
清掃と同様に腐食した錆溜は吸引除去して交換作業をおこないます。
空気による浮力を利用した、特殊な水中クレーンを用いることで重量物の運搬も可能となります。
止水プラグや加工フランジを設置することで止水が可能です。
断水することなく止水が可能な為、ポンプの交換やバイパス工事における大幅なコストカットが見込まれます。